PR活動・営業資料にも。マーケティングリサーチをフル活用する、4つの方法

2018.10.15

PR活動・営業資料にも。マーケティングリサーチをフル活用する、4つの方法
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マーケティング活動において、企業が意思決定を行うためのデータを取得できるマーケティングリサーチ

課題解決や新たな施策の展開に際して、実施されている企業も多いのではないでしょうか。
しかし、中には取得したデータを充分に活用しきれずに眠らせてしまっている、もったいないケースも多くみられます。

マーケティングリサーチで得たデータは、マーケティング活動だけでなくPR活動や営業資料の作成などの、様々な場面で活用できます。
今回は、マーケティングリサーチで取得したデータを、有意義に活用するための「4つの活用方法」をご紹介します。

マーケティングリサーチ

活用方法① リサーチデータを使用したPR活動の成果向上

PR活動では狙ったメディアへの掲載を実現するために、リサーチデータを活用することが効果的です。

例えば、メディア掲載の実現には、プレスリリースの内容が大きく影響します。
詳細はこちらでも記載していますが、プレスリリースはメディアの編集者に「掲載したい」と思わせる内容であることが重要です。
その方法は、時事性・信憑性・中立性の3つが揃ったプレスリリースを作成することです。

マーケティングリサーチで取得したデータを活用してプレスリリースを作成すれば、客観的なデータに基づいた根拠のある内容を構築できるので、「信憑性」と「中立性」という2つのポイントを抑えることができます。

例えば、新発売のベビーカーをPRすると考えてみてください。
「旧モデルと比べて○kg軽くなった」「耐久性が高い新素材を使用した」「コンパクトにたためて旅行シーンに最適」など、商品の強みやアピールポイントを熱弁しただけのプレスリリースではメディアに掲載される可能性は高くありません。
もしもこれが、調査データを根拠にして新商品のおすすめ理由を説明できていたとしたらどうでしょうか。


「子育てママ層へのアンケート調査及び街頭インタビューによると、ベビーカーには安全性・耐久性を1番に求めるものの、重たくかさばるため持ち運びに困るという声が多かった。」

「そこで、弊社の新商品は、軽くて耐久性の高い新素材を採用することで、コンパクトに折りたたむことが可能になることに加え、従来比○%の軽量化に成功、それまでの『ベビーカーは持ち運び困る』といった声に応えることができた」


上記の例のように、顧客のニーズ・課題を調査によって明らかにし、そのリサーチデータを根拠に自社商品の強みを紹介したプレスリリースを作成すれば、その商品がニーズに沿った商品であると客観的にアピールできます。

マーケティングリサーチ」によって得られるデータには客観性があるため、リサーチデータを用いたプレスリリースは主観的な主張だけのプレスリリースよりも、中立性があり信憑性が高いと判断されるのです。


このように、リサーチデータを活用した「リサーチPR」を実施することで、PR活動の成果を高めることができます。

活用方法② 営業資料で自社の優位性をアピール

商談の際、顧客に自社の商材が競合他社の商材よりも優れていることをアピールすることは、競争に勝つために重要です。
しかし、いくら熱くその商材の魅力や強みを語ったところで、その商材が本当に優れているという根拠がなければ、顧客には響きません。

同様に、「業界No.1」や「たくさんのお客様にリピートされています」などの文言も、本当にその商品が業界No.1でたくさんの顧客にリピートされているとしても、それを裏付ける根拠がなければ、信憑性に欠けるため顧客には響きません。

そこで、マーケティングリサーチによって得た情報が活用できます。

市場動向調査や顧客調査など、リサーチデータは営業資料に簡単に転用することが可能なうえ、商材の強みや魅力を補足する説得力があります。
リサーチデータを活用することで、営業資料に第3者の客観的視点を入れることができるので、情報の中立性が増し信頼されやすくなるのです。

また、リサーチデータがあれば「業界内リピート率No.1」などの大きく謳った宣伝文句を堂々と掲載することができるので、顧客の興味を引きやすくなるというメリットもあります。
データをグラフや表などの視覚的にわかり易い資料に加工すれば、顧客に対し直感的に伝わり自社の優位性をアピールしやすくなります。

活用方法③ SNS・ブログ等の情報発信コンテンツへ展開

近年、SNSやブログ等を用いて情報発信を行う企業が増えてきました。
これら情報発信をPR活動やブランディング、集客などの目的に行っている場合、コンテンツの配信頻度は施策において大事な要素の1つです。ネタ切れにより配信が滞ってしまわないよう、注意する必要があります。

マーケティングリサーチによって得られるデータは、商品のおすすめ情報や企業の経営・人事・他社との協業などに関するニュースよりも、読者にとって有益な情報が多く、SNS・ブログで配信するコンテンツとしての活用にうってつけです。
読者にとって有益なコンテンツを作成・配信できれば、SNSやブログでの拡散も狙えます。

例えば、来店顧客の属性を明らかにするアンケート調査を実施したとします。
調査では、回答者の「性別」、「年齢」、「居住地」などのステータスと、来店理由や購入商品、購入理由、購入の際に重視した項目等の意識傾向を明らかにする設問を用意します。
ここで得られたリサーチデータを分析し、「シニア女性によく売れている商品」や「地方から出張中の男性客が多いこと」などが明らかになった場合、
その分析内容をもとに、「シニア世代に、✕✕ が人気の理由3選」や「男性が出張時につい立ち寄ってしまう店とは」等、読者にとって興味・関心が高く有益なタイトルの配信コンテンツが作成できます。



あるいは、リサーチデータの分析を1から行わなくても、上述のようにリサーチデータを活用して作成したプレスリリースを、そのままSNSやブログの配信コンテンツとして利用することも可能です。


調査データは読者にとって有益なコンテンツとして活用しやすいものですが、毎回同じような情報になってしまっては読者の興味・関心も薄れてしまいます。
業界の動向やトレンドなど、読者にとって有益な情報とは何かしっかり考えて、商材とは直接関係のない内容のコンテンツであっても積極的に配信してくことが重要です。

活用方法④ グラフ・数値データを使用した高効果の広告

広告はユーザーにとってメインコンテンツではないため、ユーザーの興味・関心を惹く内容でなくては効果がありません。ユーザーの興味・関心を惹く方法としては、効果的なクリエイティブを用意する手法があります。

反応率の高いクリエイティブを作るため有効なものの1つが「数値」です。例えば「98.7%の顧客が満足」などといった表現です。
具体的な数値データは、顧客の興味・関心を惹きやすく、広告の集客効果を上げる働きが期待できます。しかし、客観的で厳正な調査に基づいた根拠なしではこのような宣伝文句は打ち出せません。

万が一、根拠なくしてこのような表示を行った場合、「特定商取引法第12条」違反、「不当景品類及び不当表示防止法(景品表示法)」違反、詐欺罪等に問われることが考えられますので注意が必要です。


また、WEBのバナー広告や雑誌広告などさまざまな広告がありますが、どの広告においても、文章だけの広告は画像・動画等を用いて視覚的に表現した広告と比べスルーされてしまいがちです。
ユーザーの目を引く広告を作成するため、マーケティングリサーチで得た数値データをグラフなどの視覚的な資料に加工して広告原稿に掲載すれば、広告の集客効果を高めることもできます。

リサーチデータを2次活用して、成功するマーケティング施策を

以上のように、リサーチデータはPR活動や営業資料の強化、SNS・ブログなどの活用、広告クリエイティブの強化などに活用することが可能です。

今回は、リサーチデータをフル活用するための方法として以上4つの活用方法をご紹介しましたが、目的に合ったリサーチデータを得るためには、調査対象、調査手段、調査項目などを綿密に設計したマーケティングリサーチの実施が必要です。

調査設計、実施、またその活用方法や掛かる費用など、詳細は以下の「関連サービスのご紹介」から資料請求・お問合わせください。

是非みなさまも、マーケティングリサーチを最大限に活用してPR活動や営業活動等に役立ててください。

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