PR担当者のあなたが、社内で評価されるための方法

PR専任のご担当者が複数いる会社は多くありません。私たちがお会いしているPR担当者の多くは社内で「ひとりぼっちの担当者」か、「兼務担当者」の方がほとんどです。この記事をご覧になっている方の中にも、近い状況にいる方は多いのではないでしょうか。

そんなPR担当者の多くが、PR活動に取り組んでも「社内で評価されにくい・・・」「何をしているのか理解してもらえない・・・」という悩みを抱えています。PR担当者が、社内で評価される方法はないのでしょうか。

今回は、社内で評価されにくいPR担当者の方が、なぜ社内で評価されにくいのか、評価されるためには何をするべきなのかなどその方法をご紹介します。

PR担当者はなぜ社内で評価されにくいのか？

PR担当者が社内で評価されにくい理由には、そもそも自社で行われているPR活動がどのような意図・内容のものであるのか、しっかり認知されていないということが大きな原因として考えられます。
具体的には、以下のような要因が挙げられます。

理由①　PRの目的が理解されていない

PR活動には「売上拡大を目指した、企業・商材の認知度向上」や「ターゲット顧客へのブランドの浸透」など、さまざまな目的が設定されています。PR活動は、その『目的』によって施策の戦略設計や取り組むべき内容が大きく変化します。
この『目的』が理解されていないと現在の取り組みが何のために行なわれているものなのか、評価に値すべきものなのか、周囲には判断しにくいのです。

実際、社内でPR活動を行なっているという情報が浸透していたとしても、そのPR活動が何を目的に稼動しているものなのかというところまでは意外と認知が進んでいないケースは多くあります。
PR活動への理解を深めきちんと評価してもらうための方法として、まずは社内に対して自社のPR活動の目的が何であるのか、しっかりと共有することが大切です。

また、もしも現在明確な目的を設けずに「なんとなく」での情報発信・PR活動を行なっている場合には、そのPR活動で大きな成果をあげることはほぼ見込めません。
早急に明確な目的設定を行ない、PR活動の戦略設計を改めることをおすすめします。

理由②　PRのメリットが理解されていない

次に『目的』が共有されていないことと同様に、そもそもPR活動を行なうことによって、会社にとってどのようなメリットがあるのか、という「PR活動のメリット」が理解されていないケースがあります。

PR活動を行なうことのメリットとしては『目的』の例としても述べたように「企業・商材の認知度向上」や「ブランドの浸透」などが挙げられます。
しかし、周囲からすると、PR活動の効果が得られた場合、自分たちの役職・業務にとって具体的にどのようなメリットがあるのかという部分までしっかりと理解が進んでいないことで、PR活動に対する評価基準が存在していないといった状況が生まれてしまいます。

例えば、PR活動が成功し、企業・商品の認知度の向上や、顧客の興味・関心の向上が見られた場合、自社のWEBサイトへのアクセス数が増加し、そこから発生する商談・受注の数が増えると想定されます。こうした具体的なメリットを営業担当者へ共有できれば、営業担当者も自分たちの業務にとってPR活動がどのようなメリットをもたらしてくれるかイメージしやすく、実際に成果が現れた際に「これはPR活動の成果にだ」という認知をしっかりしてもらえるようになります。

このように、PR活動の結果「現在の状況がどう変化していくか」といった詳細なメリットをリストアップし、各担当者へ共有することで、社内でPR活動の状況を評価する『基準』が生まれることになり、PR担当者は社内で正当な評価を受けられるようになります。

また、上記の例の「WEBサイトへのアクセス数の増加」などのように、定量的な数値でPR活動の成果が測れるものは、社内でPR活動の成果状況を可視化して測れる指標となるため、こうした指標を複数用意し社内で共有しておくことも、PR担当者がきちんと評価される方法として有効的な取り組みです。

理由③　活動内容･結果が共有されていない

PR活動の「目的」「メリット」の共有についで、社内でPR担当者が評価されない理由に詳細な「活動内容」が社内や評価者に共有されていないということが考えられます。

事業部やチームが違うと、同じ社内のメンバーであってもお互いにどのような取り組みを行なっているのかよく知らないということが多々あるかと思います。
PR活動においても同様のことがいえ、『目的』と『メリット』についてしっかり共有が行なわれていたとしても、周囲には「その目的の達成、メリットの獲得のために具体的にどのような取り組みが行なわれているのか」ということはよく知られていないと考えたほうがよいでしょう。

具体的な取り組みについて周囲に理解してもらえていなければ、例え結果が残せたとしてもその結果を得るための「プロセス」が一切評価してもらえません。

PR担当者が評価されるための方法

以上のような理由で、PR担当者がいくら懸命に施策に取り組み結果を出していたとしても社内で評価してもらえないといった事態が発生してしまいます。

社内でPR活動をきちんと評価してもらう方法としては、PR活動の「目的」が何で、どのような「メリット」が得られ、そのための「取り組み内容」はどのようなものを実施しているのか、といった、PR活動一連の具体的な内容を社内に向けて情報発信する方法が効果的です。

PR効果を見える化しよう

また、PR活動はWEB広告などの他のマーケティング施策と違って、施策の効果が売上などの目的に対してどの程度影響したのか、定量的な数値でみることが難しい施策です。
そのため、評価を行なう側も、PR活動の評価を何の指標を以ってして行なうべきか分からないといったことが、PR担当者がなかなか評価されにくい理由です。

そこで、PR活動の効果をなるべく数値的に測れるように指標を設けることが、PR担当者が社内で評価されるために非常に効果的であるといえます。具体的には、「自社のWEBサイトへのアクセス数の増加」「自社の商材/イベント名の検索数の増加」「SNS/ブログ等でのフォロワー数や投稿のいいね/引用数」の増加などがこの『指標』として活用できます。これは、PR活動の効果があった際に「数値に情報を取得できるWEB上ではどのような変化が起きるのか？」を逆引きして間接的にPR活動の効果を測る指標とする方法です。

このように「定量的に計測できる指標」をPR活動の効果を測る参考値として用いることで、PR活動の効果を間接的に『見える化』することが可能です。これは社内で取り組みを評価してもらうための判断材料を得られるだけではなく、PR担当者自身が行なった施策がどのような成果に繋がったのかを読み取り、施策改善のPDCAを回すための「効果計測」も実現できる方法です。

以上のように、PRの効果を見える化することで、PR担当者が評価される指標を設けることができます。
社内で評価されるための方法がわからずお悩みを抱えていらっしゃるPR担当者さまは、是非一度これらの方法を検討してみてください。